ここでは医療保険と高額療養費の関係についてお話したいと思います。

 

日本には「国民皆保険」といって、ご存知の方も多いとは思うのですが、万一の際には受けられる公的保障がけっこうあります。

 

そういったものを知った上で、自助努力の「医療保険」を検討することをおすすめします。

 

 

医療保険と一緒に考えたい高額療養費とは

 

高額療養費とは健康保険に加入している人の治療費の自己負担分が一定の金額を超えた場合に、

超過分が戻ってくるものです。

 

 

以前の健康保険では、一旦患者が治療費を立て替えて超過分を返してもらうものでしたが、

現在では現物支給制度がありますので、病院の窓口で手続きをすると健康保険から

超過分を病院に直接支払ってもらえます。

 

医療保険 高額療養費

 

もう少し詳しく言うと、1ヶ月間(1日~末日まで)に同じ医療機関で支払った医療が

一定の金額を超えてしまった場合、越えた部分が払い戻される制度です。

 

戻ってくる金額は所得や年齢に応じて異なります。

 

高額療養費の適用例

 

これは一般的な例ですので、実際の金額などは健保組合などにご確認ください。

 

《69歳以下の一般的な所得の人で、100万円の治療費がかかった場合》

 

(1,000,000円《医療費合計》 ー 267,000円) × 1% + 80,100円  = 87,430円

 

この87,430円が患者の自己負担額になります。

 

この金額を超えた部分が超過分となり、現物支給または払い戻しされます。

 

健康保険が適用されても1ヶ月の治療費が100万円かかったとしても、

87,430円しか実費はかかりません。

 

この数字だけを見ると

 

「8万円くらいでいいんでしょ?じゃあ、医療保険っていらないんじゃないの?」

 

と思われる方もいるはずです。

 

しかし、上記の数字は健康保険が適用されたものに対する制度です。

 

健康保険が適用されない費用とは

 

健康保険が適用できない費用に関しては、この制度が適用されません。

 

【適用外の費用】

 

  • 入院中の食事代(780円)
  • 差額ベッド代(個室代)約5000円~10,000円前後
  • 先進医療の治療費(最高300万円以上)
  • 家族の付き添い費用
  • 日用品の購入費用
  • 快気祝い費用

 

などが適用されません。

 

ですから、これらはすべて実費がかかってきます。

 

また、その他にも、私たち子育て世代は仕事を休まないといけませんので、

仕事を休んでいる間の収入の補填も必要でしょう。

 

ということで、これらの費用は何らかの形で保障してきましょう。

 

具体的には、医療保険の入院日額保障や「AIUの上乗せ健保」のような

治療費を保障できるものなどがそれにあたります。

 

平均入院日数がどんどん短くなってきていますが、これらの実費や休業補償的な意味合いでは

入院日額保障はまだまだ必要といえます。

 

入院日数の減少により、医療保険の保険料も下がってきていますので医療保険には加入しておきましょう。