私もそうなのですが、保険のプロは学資保険を使わない傾向にあります。
これは必ずしもそうだということではありませんが、
私が知る限りでは学資保険よりも合理的に教育資金準備ができる
「低解約返戻金型終身保険」を利用する人がほとんどです。
この終身保険は親の死亡保障をしながら解約返戻金が貯まっていくものです。
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両者の死亡保障のみを比べてみると、学資保険は子供の保障で、上記の終身保険は親の保障です。
子供の死亡保障が必要なご家庭というのは少ないのではないかと思います。
逆に、親の死亡保障は必ず必要なものとなります。
ですから、親の保障 + 教育資金積立 これを両立できると合理的な保険料の使い方ができるのです。
学資保険で教育資金を準備した場合
もう少し具体的にご説明します。
教育資金を目的とした保険に加入するとします。 保険料は月々1万円です。
これを学資保険に加入したには、親の保障とは別に月々1万円の保険料を支払うことになります。
上記の図をご覧ください。
この例だと、親の保障は3000万円のままで、親の保険の保険料とは別に月々1万円の負担が発生し、月々21,000円の保障に
追加のこども保険10,000円とで合計保険料が31,000円になります。
低解約返戻金型終身保険で教育資金を準備した場合
一方で代わりに低解約返戻金型終身保険で教育資金を準備した場合は、
まず元々あった親の死亡保障を3000万円から2500万円に減額します。
その上乗せで、親の保障500万円低解約返戻金型終身保険に加入します。
上記の図をご覧頂くとわかりやすいと思います。
既に加入していたものを2500万円にして、低解約返戻金型終身保険の保障500万円は教育資金と
死亡保障を兼ねたものになります。
既に加入していた保険は減額したことにより、21,000円から17500円となり、
その上乗せで低解約返戻金型終身保険の保険料10,000円を加入しています。
保険料の差はわずかですが、長い目で見ると・・・
合計保険料は27,500円となり、学資保険を上乗せで加入した場合に比べて月々3500円の
保険料コスト削減となります。
月々3500円というとわずかな金額だと思われるかもしれませんが、18年間掛け続けるとなると
756,000円の差額となります。
合理的に保険を準備することの重要性はこういったところにあります。
上記の保険料例はあくまでもわかりやすく説明するためのもので、実際の保険金額や保険料とはことなります。
仕組みをご理解いただくために便宜上の設定となりますのでご了承ください。
保険のプロは学資保険を使わないというのはこういった理由からになります。
私も子供の教育資金積立に関しては低解約返戻金型終身保険を利用しています。
プロは学資の保険を使わないということは、裏を返すとプロ相談しないと失敗してしまう可能性もあるということです。
詳しくはこちらの記事をご覧ください