ＦＰ（ファイナンシャルプランナー）無料保険相談の続きになります。
前回の投稿はこちら
→ＦＰ（ファイナンシャルプランナー）無料保険相談の体験記 【初回面談編】
約１週間後、前回お話させていただいたＦＰさんと再度面談しました。
場所は同じ自宅近くの喫茶店。
まずは、現在の私にとって、
「どれくらいの保障が必要なのか？」
というのを知ることが大切とのことで、シュミレーションを持ってきていただきました。
Contents
必要保障額のシュミレーションの情報
必要保障額シュミレーションの前に家族情報をご紹介
まずは私の家族情報です。
これは、前回の面談時にＦＰさんにお伝えしておいたものを入力いただいております。
私は３９歳、妻は３４歳、子供が１歳です。
そして、子供は幼稚園と大学だけは私立、あとの小学校・中学・高校は公立で試算していただきました。
結婚の援助資金は少ないかもしれませんが、一般的な平均値で試算してもらってます。
職業情報
私の職業情報です。
年収などは一般的な平均値を取っていただきました。
年収はほぼこれと同じくらいなので驚きました。
配偶者情報
妻の情報です。
専業主婦です。実際は独身時代に働いていたので、ずっと無職ではありませんが、
妻の年金はほとんど期待できないのでこのようにしています。
月々の生活費情報
これは、私に万一があった場合、最低限生活していける生活費です。
万一のときは住宅ローンも団体信用生命保険で返済されるので、住居費は必要なくなります。
また、私にかかっていた食費やお小遣いも不要になりますので、これくらいあれば充分生活はしていけます。
ここは、ご家庭ごとの生活レベルがあると思います。
うちの場合は、普段からできるだけ生活レベルを上げないようにしているので、これくらいでいけるということです。
また、葬式代や緊急予備資金などはある程度必要なので、これもＦＰさんにお願いして一般的な平均値で入れていただきました。
緊急予備資金とは周辺整理などに必要なものとしてご理解ください。
以上が、今回の必要保障額シュミレーションに必要な情報です。
年収や現在の生活費などをこのように表に表すことで、頭の中に漠然とあったものが整理されてわかりやすくなりました。
漠然としていたときには何となくといった不安がありましたが、はっきりと認識することで不安は減りました。
ＦＰさんにお伝えした内容で、必要保障額の具体的な数字を提示していただきました。
遺族生活費の不足額
まずは、毎月の生活費がどれくらい不足しているかの試算になります。
私の家族の場合、妻と娘の生活費として約２０万円ほどが必要となります。
私に万一があった際には遺族年金からの支給があり、それが毎月１１万７千円です。
生活費必要な２０万円から１１万７千円を引くと８万３千円が不足していることがわかります。
この時点で、「毎月９万円くらい保障できるものを準備すればいいんだな」と考えることができます。
仮に、子供が大学を卒業するまでの期間が２１年間で試算してみると、今の段階で２２，６８０，０００円の生活費が必要です。
一時金で２２，６８０，０００円の生命保険に加入するか、月々９万円保障される収入保障保険にかにゅうすればこれを補うことができます。
必要一時金の推移
次に、私に万一があったときに必要となる一時金についてご説明します。
下記の表をご覧ください。
一時金として必要なものとしては、
- 子供の教育費
- 子供の結婚援助資金
- 自分の葬儀費用
- 緊急資金
となります。
子供の教育資金
教育資金は一時に必要となるものではないのですが、日々の生活費とは別に必要となるものです。
生活費とは分けて考えて、万一のときは一時金で受取り、必要に応じて取り崩す形が理想です。
うちの場合は、幼稚園と大学が私立で小学校・中学校・高校は公立で通うと仮定していますので、
おおよそで１０００万円くらい必要となります。
上記の表を見ていただくとわかるのですが、教育資金は年数が経つごとに減っています。
例えば、幼稚園に通う費用が３年で１５０万円だとすると、幼稚園を卒園してしまえば必要な教育費の合計は １０００万円から１５０万円を差引くの残りは８５０万円ということになります。
このように、必要な教育費は年々減っていく計算になります。
グラフで表すと下記になります。
子供が大学を卒業してしまえば教育費は必要なくなりますので、そのあと必要なのは結婚援助資金や葬儀費用などだけになります。
上記の表から試算すると、１４８６．６万円の一時金が必要ということになります。
約１５００万円ですね。
現在の必要保障額
これはあくまでもざっくりの試算になりますが、必要な生活費が約２３００万円と必要な一時金が１５００万円で合計 ３８００万円が必要と言うことです。
厳密に言うと、子供が独立したあとの妻の生活費なども必要になります。
これはある程度の老齢年金やこれまでの貯蓄、妻も働ける間は働くということで生活費以外の労働収入は貯蓄に回せることなどを加味して、上記の数字には入れていません。
次は算出された必要保障額をどのようにして生命保険に落とし込んでいくかといいうことを説明していただいております。
