十分な老後資金を準備するには、子育て世代の間からお金を貯めたり運用することが必要です。
とはいえ、株や不動産などの運用は素人ではうまく運用できない場合が多いと思いますし、リスクも高いですね。
老後資金の積立方法
ここでは堅実な積立方法を紹介していきます。
どれか一つだけを選ぶのではなく、いくつかを組み合わせてリスクヘッジをしたり、用途を柔軟にしたりできます。
定期積立保険
学資積立でご案内していますが、内容は同じです。
普通預金口座から毎月3万円など決まった金額を積立口座へ振替えていきます。
そして、1年たった時点で定期預金口座へ振り返られ据え置くことで、普通預金よりも良い利率で利息を受取ることができます。
しかしながら、現在は超低金利時代です。
バブル期のような大きな利息は期待できませんが、逆に言うと目減りもしません。
確実に老後資金を積立て、いつお金が必要になったとして使える資産として定期積立預金は欠かせません。
詳しくはこちらをご覧ください→老後資金はいくら必要?実際の生活費から読み取る
保険での老後資金準備方法
個人年金保険
個人年金保険とは国がやっている国民年金などの公的年金とは違い、保険会社がやっている個人で積立てる年金を言います。
例えば、35歳から60歳までの25年間かけて保険料を支払って積立て、60歳からの5年間掛けて毎年受取るような形のものをいいます。
これは【個人年金保険とは】で詳しくお伝えしますが、堅実にお金が貯まる保険といえます。
また、個人年金保険の受取金額は支払った保険料よりも若干増えて受取れるのが通例です。
決められた利率で受取金額を一定金額保証されたものと、社会情勢により受取れる金額が変動する「変額年金保険」などがあります。
『低解約返戻金型終身保険』
低解約返戻金型終身保険の中で少し触れましたが、学資積立だけではなく老後資金の積立として有効なのが低解約返戻金型終身保険です。
例えば、低解約返戻金型終身保険の払込満了を60歳で設定すると、払込期間満了後の解約返戻金が100%以上になるものです。
解約返戻金を年金受取りに設定すると、解約返戻金を5年などに分けて受取ることができます。
500万円貯まっているとすると、毎年100万円ずつ受取ります。
平成24年1月現在で公的年金の支給開始は65歳です。
今後、支給開始年齢が68歳や70歳とされる可能性はありますが、現状でお話しすると、60歳で定年退職したあと年金支給が開始されるまでの間をこれで乗り切ることができます。
詳しくは「終身保険は老後資金にも活用できる」でご説明しています。
そのほか、まとまった資金があれば投資信託などで運用する方法もありますが、ここでは子育て世代が老後資金を積立てていくことを前提としていますので割愛させていただきます。